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来冬商戦への備えは今から

　次期シーズンの需要下支えに向け、今冬商戦を振り返っておきたい。主戦場の北日本は１２～３月の４ヵ月連続で月平均気温が低く、同期間としては１１年ぶりの寒さだった。まだ春が訪れていない地域もあるが、今冬は局地的なドカ雪が目立ち、通行止めで通行車両が一時孤立するなど社会不安も顕在化した。
　石曲販売業界では、降雪や寒波による暖房・給湯向け灯油需要、除雪に要する軽油需要などの増加を歓迎する声も聞かれた一方、原油高が来冬の灯油離れを加速させるのではとの懸念も伝わってくる。「石油ストーブは売れたそうだが、需要増には結びつかなかった」といった指摘も少なくない。３月最終週の小売価格平均は店頭リットル９８円、配達１０４円で、前年比各４円高。前々年比では各２４円高だ。また、今冬インの１２月第１週より９円、８円高い。卸価格の転嫁は当然重要だが、消費者の懐にも響き、ホームタンク買いなら負担は一層だ。だが、ＬＰガスは割高だし、電気ではコスト的にも設備的にも適切な室温を保つことさえままならないような、灯油にしか対応できないニーズが確実に存在する。電気やガスに肩入れし過ぎる政策・施策ではいけない。
　とはいえ、灯油復権は容易でなり石油ストーブの購入増が販売に直結しなかったとすれば、需要地における石油給湯器の買い替えニーズを、なおさら逃さぬよう知恵を出す必要がある。その分母・底辺を広げるためには、地域社会の構成員たる地場中小業者による取り組みが期待される。組合のサポートも重要となろう。国内には、特措法で指定されている豪雪地帯が５３３市町村、うち特別豪雪地帯が２０１市町村ある。全国市町村数の各３１％、１２％、総人口の１５％、２．５％、面積の５１％、２０％を占め、高齢化率も高い。
　国交省は大雪に対する防災力の向上方策検討会報告書をまとめたが、今冬は大雪災害に見舞われ、ここ１０年では０６年豪雪に次ぐ積雪と評している。また、昨冬大雪における重大事故の１割強は除雪機が原因で、雪詰まりを起こした際、油断してエンジンを止めず巻き込まれたケースが半数近いと紹介。除雪機向けのガソリンや軽油、そして灯油を介して関わる業界として、改めて注意喚起に努めたい。雪の重みは、安定供給と安全・安心な暮らしをサポートする我々に課せられた責務の重みのようにも見える。