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論説　クルマが元気を取り戻した夏

ハイブリツド車（ＨＶ）の代名詞・プリウスは、この１年間（８～７月）で約３５万台が新車登録された。この分母に相当する登録車の合計が約２９０万台だから、プリウスのシェアは１２％に迫る。ホンダ・インサイトも９万台売れているから、ほぼ５０万台、新車の２割がＨＶになったものと推計できる。軽自動車に貨物、バスなどを加えた２輪を除く全新車４９０万台に占めるシェアでも、ＨＶは１０％を超えた。
　「ＨＶ累計１７０万台で９００万トンのＣＯ２を削減」。「ガソリン１ＬのＣＯ２排出量は２．３２２ＫＧ」。この２つのフレーズを引用すると、ＨＶ５０万台のガソリン節約効果は、１１４万ＫＬという数字が出てくる。この１年間で売れた新車は、従来型のガソリン車と比較して今後、車齢が続く限り、年１１４万ＫＬのガソリン内需を抑制する威力を発揮する意味を持つ。
　ＨＶ効果を、年５７００万ＫＬのガソリン内需と照会してみると、そこまでの削減効果が見えていない。実際、昨年８月から今年７月までの１２カ月累計の年換算ガソリン内需は前年同期比で１．５％増の５７７０万ＫＬに達する。特に猛暑の７、８月商戦は、ガソリン小売価格の値下がりが続いているとはいえ、前年よりも平均１０円割高な水準でも、エアコンのフル稼働需要が加わり、相当、好調と伝えられている。
　両方の数字ともに真実という前提で弾き出される回答は、１台のクルマの稼働領域が増えた、という結論になる。政策的な意味を問い直すと、ガソリン内需においては、ＨＶ増加のデメリットよりも、高速休日１０００円効果のメリットのほうが勝った、という外観になる。
　この９月末でエコカー減税が終了するが、減税終了後もＨＶは新車の中でシェアを上げ続けるだろう。今秋以降も、さらに省燃費の小型ＨＶが投入される。１５ＫＭ以下の燃費だったクルマが、年５０万台以上のペースで３０ＫＭ燃費の車両に置き換わる事実が鮮明に見えている。
　ＳＳでも目に見えて増え続けるＨＶを、商機として、社員教育としてキャツチアップするために、組織、系列、自社グループなど、実習や座学での蓄積が始まっている。受講者の真剣な眼差しには、自らの仕事をマイナス指向で捉える影は微塵も見えない。収益力に支えられた報酬や未来指向によって、その眼差しに応え得るＳＳ経営者でありたい。