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際立つ「石油」と「ＳＳ」の力

世界各地で発生した大きな地震の約２割は、日本周辺で起きているという。気象庁ＨＰの「日本付近で発生した主な被害地震」によれば、１９９６年～16年１月までの20年で、マグニチュード６以上は65回、また、最大震度６以上は26回で、うち「６弱」が16回、「６強」が８回、「７」が２回（04年10月新潟県中越地震、11年３月東日本大震災）を数える。そして、２０１６年熊本地震。わずか数日間で震度６以上の大地震が続発、有感地震は数百回に達するなど、考え及ばなかった事態に直面している。
　改めて確認しておくと、マグニチュードは「地震そのものの大きさ」、震度は「ある場所での地震による揺れの大きさ」を表す。マグニチュードは、標準的には値が“１”大きくなるとエネルギーが約32倍、“２”大きくなると１千倍にあたるとされる。他方、震度は従来、体感と周囲の状況から推定していたが、08年度以降は計測震度計によって自動的に観測、速報されており、気象庁の震度階級は０～７まで10段階ある。
　また、地震による強い揺れが続く時間は、当該地震で岩盤がずれる動きが継続する時間とほぼ同じで、マグニチュード７クラスで約10秒、８クラスで約１分、９クラスでは約３分とされている。実際、阪神淡路大震災（Ｍ７.３）は15秒程度、東日本大震災（Ｍ９.０）は長いところで１９０秒程度を記録した。
　翻って、中央防災会議が昨夏公表した「防災基本計画添付資料」をみると、日本には約２千の活断層があるとされる。そのうち、文部科学省ＨＰの出典として記された主要97断層帯の中に、今回地震活動が起きた布田川断層帯・日奈久断層帯も挙がっていた。「想定外」ではなかったのかもしれないが、地震の大きさとその頻度は想定し得なかったのではないか。
　こうした中で、自身も被災者という苦難の状況にもかかわらず、地元組合員の皆様は懸命に安定供給に尽力している。使命感を伴う地域への強い思いは、大きな安心にもつながる。国内には総延長１２０万㌔㍍にわたる道路沿いに、３万超のＳＳが点在している。このネットワークと、きめ細かな配送体制こそ、石油の“最後の砦”たる所以だろう。平時も災害時も、暮らしや社会経済を支える石油の力・ＳＳの力を堅守すべきは明らかである。