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再び証明されたＳＳの堅牢性

　熊本県内では、停電が震災発生から１週間経ってようやく解消された。断水は先週末時点でいまだ２万戸を超え、都市ガスの復旧は４割強にとどまるという。一方、経産省発表によると、ＳＳは16日の本震直後には営業を確認できる数が一時県内全ＳＳの７割を切ったが、１週間後には９割強まで回復した。
　製油所、油槽所が深刻な被災を免れたため、品薄感は比較的短期で解消された。灯油シーズンから外れたこともあり、ＳＳ店頭に長蛇の列ができた東日本大震災とは異なる側面をみせた。一方で停電が解消されるまでの１週間、緊急用車両の給油を中心に、非常用発電機を稼働させて対応した中核ＳＳの活躍は、東日本大震災を教訓としたＳＳ業界の大きな前進を示した。
　今回の震災によるＳＳの被害状況を見るにつけ痛感するのは、ＳＳの“堅牢さ”である。防火塀の倒壊や計量機の転倒など、一時的に営業に支障をきたすような物理的損壊も散見されたが、ごく一部にとどまった。施設そのものが壊滅的な打撃を被ったような事例は、確認しうる限り１件も見られない。
　阪神淡路大震災の直後に、知る人ぞ知る１枚の写真が撮影された。一面の焼け野原と化した町並みの中にぽつんと残る、ほとんど無傷のＳＳの姿を写したその写真は、その後も“防災”をテーマとしたパネル展示では必ずといっていいほど紹介され、ＳＳの堅牢性の象徴として語り継がれてきた。
　阪神淡路大震災に際して火災の延焼を食い止める形で示されたＳＳの堅牢性は、今回、２回の震度７に象徴されるような度重なる激震を経験したことで示された。中核ＳＳとしての存在価値も、自治体が災害時協定を締結して資機材の貸し出しや緊急車両への給油を求めてくるのも、元をただせば災害に見舞われた時のＳＳの堅牢性に裏付けられている。激甚災害に毎年のように見舞われる現状下では、堅牢性はＳＳにとっての宝となり得る。
　しかしその一方で、ＳＳの堅牢性にはとてつもないコストが伴う。消防法という規制の中で定められたスペックを実現していくには、相応の負担を強いられるということだ。東日本大震災における存在感も、今回の熊本地震における貢献も、そうした負担の上に成り立っている。そのことを、国にも一般消費者にも、常に訴え続けていく必要がある。