満タンねっと.com

クルマが示す燃料の近未来

　ガソリン販売動向を占う古来のメイン指標は、クルマ台数と経済状況の２つだった。クルマの増減と景況感がガソリン数量に大きな影響を及ぼすということは、自明の理だったが、２回の石油ショックをへて、もう１つの要素が加わった。それはクルマ個々の燃費だ。
　国内の総登録台数７８９０万台の車両のうち、乗用車は５８４０万台。ガソリン販売量は５８００万ＫＬだから、１台の平均使用量は年１０００Ｌ、月８３Ｌということになる。１９７０年のそれは年２５５０Ｌ、月２１２Ｌだったが、２度の石油危機を経て、８０年には年１５２０Ｌ、月１２６Ｌまで低下した。バブル期に大型化影響で低下速度は鈍ったが、２１世紀に入って、小型化と低燃費化が着実に進み、現在に至る。
　５８４０万台のうち、売れまくっているハイブリッド車は１５０万台程度で、まだごく少数だ。電気自動車は１万台強で、ほぼ無視できる数字である。ただし、次世代自動車の割合は、エネルギー基本計画２０１０によると、２０年に新車販売の５０％、３０年に７０％にするというから、今後は大きく跳ね上がる。登録から抹消に至るクルマの平均寿命は１２．４年。現在、走行中のクルマが、今年以降の新車とそっくり入れ替わるのは１２年後ということも覚えておきかいキーワードだ。
　自動車系シンクタンク予想では、次世代車は２０年時点で保有１３５０万台、保有シェア１９％となるという。保有ペースの約６割、販売ペースの約半分がガソリンＨＶ乗用車か占める。来週から始まる東京モーターショーの主役であるプラグイン・ハイブリット車は来年頃、２０年時点では水素自動車や燃料電池車も市販されているだろう。その結果、２０％のＣＯ２削減されるという予想を織り込んでいるから、この数字をそのままガソリン数量に当てはめると、年５８００万ＫＬは、２０年に４６４０万ＫＬとなる。
　この数字は、我々にとって大きな減少に映るかも知れないが、実は年率では２．５％の減少にしか過ぎない。極めて優しい数字であり、変革への時間的な猶予としては、まだ十二分にある。技術革新と政策誘導によっては、年５％減ということを覚悟しながら、燃料供給を軸足として、そこから得られる収益を、再生産可能なレベルへと再構築し、１０年後に備えて、商域を増やすことを目指そう。