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車販動向とその一歩先を見る

　２０１１年の新車販売台数は、普通・小型乗用が前年比１９％減の２３９万台、軽乗用が１１％減の１１４万台。車名別上位はプリウス２５．３万台、フィット２０．８万台、ワゴンＲ１６万台、ムーヴ１４．５万台などが並び、トップ１０では、軽・コンパクトが圧倒的人気を博し、ワンボックスは１１～２０位、セダン系は２１～３０位に散見される程度だ。
　乗用車合計３５２万台は、リーマンショック後の０９年３９２万台より４０万台も少ない。９０年の５１０万台をピークに、８９年～１０年までは０９年を除いて４００万台以上が続いてきた。年間３５０万台は、８０年代後半の水準ということになる。ただ、輸入外車は主流ブランドか好調で１３％増の２０万台、国内登録乗用車シェアの８．５％に達した。
　第１次エコカー補助金の反動、大震災という特殊要因はあるが、車両の小型化はクルマ需要を支えてきた年齢層のユーザーが、子供の独立などで大きなクルマが不要になったこ
と、取り回しの良さを重視する女性ドライバーの増加など、懐事情以外の要素も指摘される。その反面、外車人気は低価格以外の価値が評価されている結果でもある。こうした中、自工会は今年の需要予測として、第２次補助金を追い風に、普通・小型乗用が２１％、５１万台増の２９０万台、軽乗用が２３％、２６万台増の１４万台、合計７７万台増の４２９万台と０８年並み回復を見込む強気に出た。
　一方、昨年の中古車販売は普通・小型乗用が４％減の３２８万台。これはなんと３０年前、８０年代前半の水準だ。軽乗用は１～１１月までで１．５％増の１７６万台とまずまず。特に中古車販売はＳＳ業者の中にも関係者が多いが、新車市場の活性化は下取車の増加につながるだけに、中古車の流通量にも比例する。
　今年の背景を踏まえると、自動車の販売面ではプラス効果が見込めそうだ。だが、ＳＳがガソリン減販に立ち向かうためには、エコカーのさらなる増加を織り込んだうえで、クルマの利用促進が欠かせない。灯油需要は気温次第という側面もあるが、クルマは実際に動いてこそ、ガソリンや油外商品の需要が発生する。だから、まずは「あのＳＳに行きたくない、寄りたくない」という評価は避けたい。顧客不満足の解消は、その第一歩だ。多様化する消費者の価値観に合致する我が店づくりのヒントは、いまＳＳに来た目前の顧客が持っている。