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ＳＳの強みを再構築すべき時

昨年の４輪新車販売台数は、登録車が26％増の３３９万台、軽が30％増の１９８万台、計28％増の５３７万台と４年ぶりに大台を突破、５年前と同水準になった。それでも90年ピーク時の７７８万台に比べると３割減。うち乗用タイプでは登録車が26％増の３０１万台、軽が37％増の１５６万台、計30％増の４５７万台となり、登録車は６年ぶりの３００万台、軽は過去最高を記録、９月まで続いた補助金効果が反映された。また、乗用外国車は18％増の24万台となり、ＶＷ５・６万台、ベンツ４・２万台、ＢＭＷ４・１万台、アウディ２・４万台、ＭＩＮＩ１・６万台など登録車シェアの８％を占めた。
　だが、今年の見通しでは補助金の反動減を勘案し、登録車は13％減の２９４万台、軽も９％減の１８０万台、計12％減の４７４万台、うち乗用は登録車が14％減の２５９万台、軽も10％減の１４０万台、計13％減の３９８万台で09年水準に戻ると見込んでいる。この予測に対し、１月の登録車は13％減だったが、輸入外国車は10％増と好調で、軽も１％増と同月過去最高を記録するなど、軽人気に衰えは見えない。
　一方、昨年の電気駆動系販売比率をみると、ＨＶの89万台に対し、プリウスＰＨＶ１万９６８万台、リーフ１万１１１５台。登録乗用車に占めるＨＶシェアは３割弱に達し、１年間で１割もの上昇、軽を含めても２割弱となった。ＥＶの停滞感を伝える報道もあるが、超小型モビリティＥＶの走行実験が始まったり、次世代車に対する購入支援策が予定され、充電設備の10万基配備も措置された。「成長分野」への優遇策というから、気は抜けない。また、燃料電池車（ＦＣＶ）の水素供給設備に対する支援策も盛り込まれたし、カーメーカーが連携強化に動き出し、トヨタとＢＭＷ、日産・ルノーとダイムラー、フォードはそれぞれＦＣＶの共同開発で合意している。
　“軽高登低”つまり軽が好調でＨＶ以外の登録車は低迷傾向が続くが、ＥＶに対する肩入れ策も気にかかる。燃料を主体とし、クルマを中軸に置いたＳＳ業を進めていく以上、列記した市場動向や予測を踏まえた対応の必要性が徐々に高まるのは不可避だ。ＳＳ業界の強みとしてきた来店頻度が減販によって損なわれているなら、これを補う仕掛けを提供できる店の強みが相対的に浮上する。ライバルがＳＳとは限らなくなる。