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８２００万台が全ＳＳの源泉

　自動車検査登録情報協会がまとめた３月末の自動車保有車両数が初めて８０００万台の大台に達した。この中には原付を除く２輪車、特種車や被牽引車なども含まれているので、もう少しわかりやすく大別してみよう。
　切りの良い数字に丸めるが、「乗用車」は登録車が４０００万台、軽が２０００万台の合計６０００万台。「貨物車」は登録車が６００万台、軽が９００万台の合計１５００万台。このほかに特種車が１７０万台、乗合車が20万台ある。これらを燃料別でみると、ガソリンの登録車が３７００万台、軽４輪車が２９００万台の合計６６００万台、軽油車が６００万台、ＬＰＧ車が20万台。
　実は、これ以外に「その他車」なるものが４２０万台ある。その大半を占めるのがＨＶの３９０万台弱で、ＰＨＶが３万台、天然ガス車が４万台、ＥＶが５万台程度と推測される。また、軽油車の中には14万台程度のクリーンディーゼル乗用車も含まれる。さらに、２輪車の原付１種が６５０万台、原付２種が１６０万台、軽２輪が２００万台、小型２輪が１５０万台、合計１２００万台弱が加わる。ＨＶ・ＰＨＶも燃料を必要とするので、４輪車・２輪車向けのガソリン使用車（∥ガソリン車系）は総計８２００万台程度。これがガソリン小売業の源泉と考えていいだろう。
　他方、13年度のガソリン販売量は５５４２万㌔㍑。そのほとんどが自動車向けなので、台数ベースで単純試算すれば、１台当たり平均で年７００㍑弱を消費している格好。10年前と比べると、ガソリン車系の保有台数は６％増えた。登録車や２輪車は各１割減ったものの、ＨＶが急速に台頭、軽４輪は３割も増えたことが要因だ。これに対して、ガソリン販売量は８％減販している。よって、１台当たり消費量は１００㍑強減ったことになる。
　改めて確認しておくが、試算は２輪車を含んでいる。とはいえ、自工会調査によると２輪車ユーザーの４輪車保有率は高く、普通車が66％・軽36％にのぼるから、２輪車軽視は禁物だろう。ＳＳの減少に歯止めがかからないため、１ＳＳ当たり平均販売量は増えた。同時に、販売量格差は大きく拡がっている。ますます低燃費化が進む保有傾向を踏まえたうえで、ガソリン小売業界をどう立て直すか。マージン確保の重要性がより高まっている。