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工ネ研 15年度燃料油販売 1億8000万klで2％減 ガソリン1.5％、軽油0.2％の増加～14年度の減販の反動でプラス～

日本エネルギー経済研究所は、１８日に２０１５年度の石油需要と原油価格の見通しを発表した。燃料油販売は１億８０００万ｷﾛﾘｯﾄﾙで１４年度の見通し１億８４００ｷﾛﾘｯﾄﾙに比べ４００万ｷﾛﾘｯﾄﾙ減（２％減）となる。油種別では。ガソリンが前年比で１.５％増、ナフサが１.３％増、ジェット燃料が０.３％減、灯油が１.５％減、軽油が０.２％の微増、Ａ重油は５.５％減、Ｃ重油は２２.３％減、うち電力用が３２.７％の大幅減、一般用が６.３％減となる。ガソリンは１.５％増と５年ぶりの増となるが、１４年度が３.６％減となっていた反動である。軽油は１４年度が０.６％の減少となり、３年ぶりのマイナスとなったため、景気回復を見込み０.２％の微増を見込んでいる。Ｃ重油は原発の再稼働により電力用が３２.７％の大幅減となる。
　２０１５年の原油価格（年平均）は、ブレント原油で６５ﾄﾞﾙ／ﾊﾞｰﾚﾙ、ドバイ原油で６３ﾄﾞﾙ／ﾊﾞｰﾚﾙ、ＷＴＩ原油で６０ﾄﾞﾙ／ﾊﾞｰﾚﾙと予測する。
　価格水準は、様々な要因によって変動する。今後の価格の下振れ要因となりうるのが、シェールオイルをはじめとする非ＯＰＥＣ供給からの増産継続や、ＯＰＥＣ産油国による積極的なシェア確保戦略の維持、新興国経済の不振とその需要のさらなる減速である。一方、上振れ要因としては、イスラーム国の動向を中心とするイラク情勢の混迷や、東西地域間での対立が深まるリビア情勢の悪化といった地政学的要因が挙げられ、需給面でもＯＰＥＣによる生産枠の見直しといった要因が考えられる。
　今後の需給状況に関しては、ＯＰＥＣが今年１１月の総会議決の通りに日量８０００万ﾊﾞｰﾚﾙの生産を維持する限り、２０１５年内は供給超過の状態が続く可能性が高い。特に２０１５年の第１四半期では、目量１００万～２００万ﾊﾞｰﾚﾙもの供給超過が予想され、足元の弱含んだ需給バランスが続く。
　今後の注目点としては、まず原油価格の下落が、米国のシェールオイルを始めとする非ＯＰＥＣ供給にもたらす影響が挙げられる。シェールオイルの開発・生産が停滞し始める油価水準については、最近では５０ﾄﾞﾙ／ﾊﾞｰﾚﾙ前後まで低下する必要があるとの見方すら出てきているが、高コストの油田はシェールオイルだけではなく、深海油田やオイルサンドなどの非在来型油田も油価下落による影響を受ける。今後はそうした非ＯＰＥＣ供給全般の減速が明白になる水準を試す相場が続く。もう一つの注目点は、ＯＰＥＣ、特にサウジアラビアの生産動向である。今後の国際原油市場における「潮目」の変化を見極める上でもサウジアラビアの動向は死活的に重要な要因である。